温暖化防止

ここ数年世界各地域に亘って地球温暖化の結果と思われる被害が多発しています。つまり豪雨の結果による浸水、豪雪、オーストラリア、アフリカ等の干ばつ、アメリカでの大型ハリケーン「カトリーナ」の発生などがあります。
５月５日の朝日新聞に地球温暖化防止の記事が多く見られました。
”世界の専門家でつくる気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）第３部
作業部会は４日、バンコクで開かれた会合で報告書がまとめられた”を私なりに纏めて見ました。
石油や天然ガスは価格高騰の恐れがあり、石炭の利用増は地球温暖化を加速しかねない。
気温上昇を低く抑える場合は風力発電などの再生可能エネルギーに加えて、原子力の活用にに重点を置くことを盛り込みました。
しかし原発の利用することはオーストリア、のほかドイツ、イタリア、デンマークなど欧州各国が慎重だったようですが、一方欧州でも原発の再導入に積極的な国もあるようです。米国が原発の導入を強く推し、中国、インドが数十基もの新規建設計画を予定しています。
だが温暖化のリスクを回避するために原発の固有のリスクを背負うのは望ましくない。報告書では分野別に削減技術を例示しています。
風力、太陽光など再生可能なエネルギー、バイオ燃料、森林減少の防止があるがどこまで普及可能かが課題となります。
地下深くに封じ込める貯留技術「ＣＣＳ］にも期待がかかる。
Ｃo２を地下に封じ込めるＣＣＳは、新潟県長岡市と北海道夕張市で実用化に向けて実験しています。
長岡市では地球環境産業技術研究気構が、０３〜０５年に地下１１００メートルに約１万トンのＣo２を注入地層内での広がりなどを監視しています。
またバイオ燃料は、首都圏や関西地域でバイオエタノール混合ガソリンの
試験販売などの動きが出ています。
まず省エネ、そして自然エネルギー技術開発により、化石燃料依存社会の脱却を進めていきたい。